災害対策における心理カウンセラーの役割
昨年の東日本大震災の被害は、まだ記憶に新しいところです。約20年前には、阪神淡路大震災もありました。海の向こうのアメリカでは、911のテロという痛ましい事件もありました。
自然災害や事故を含めた災害対策の分野においては、強いストレスや絶望感、PTSDや将来に対する不安などから鬱状態に陥る被災者がとても多く、悪化すると自殺してしまうリスクが高いのが実態です。こうした被災者に対する心のケアは非常に重要なのです。
そのため、被災地においては、自治体が主体となり、保健師・社会福祉協議会職員、臨床心理士、心理カウンセラー、精神科医、が重層構造のセイフティネットワークを形成してサポート体制を構築しています。
保健師や社会福祉協議会職員はゲートキーパーと呼ばれ、最も外側のレイヤーで軽度な鬱病予備軍の方々のケアにあたります。
心理カウンセラーは、それよりももっと深刻な鬱状態に陥り、自殺が懸念される自殺予備軍の心のケアを行います。臨床心理士も同じレイヤーで活動します。さらに深刻度を増し、きわめて危険な状態になると精神科医がケアを行います。
実際に心理カウンセラーは、軽度な鬱状態の方々の話を聴くところから、自殺が懸念される方のサポートまで、幅広い範囲で被災地の自殺予防に重要な役割を果たしているのです。
東日本大震災被災地における実例
実際に東日本大震災のある被災地では、下記のような心のケアの体制が構築されています。ここでは、地域中核病院の精神科医師の監修のもと、心理カウンセラーと臨床心理士と大学のボランティアチームが連携して、仮設住宅にお住まいの方々の心のケアに取り組んでいます。
